1章-5-6＜セクション３～セオリー②中期的：対抗サプライヤを探す＞
⑤採用
これまでの活動で得られたことをベースにして、対象サプライヤ評価をおこないます。自社の事業に沿った評価基準、既存のサプライヤと同じレベルで評価して、採用できるか否かを判断します。ここでは、必要に応じてサンプル評価をおこないます。
時には、バイヤー企業側でサンプル購入費用を負担して行なうことも必要です。実際の購入物での評価をおこなって、結果が良好であれば、最終的に社内の関連部門へ新規サプライヤの監査を要請します。最近では、採用するまでの評価機能を、調達・購買部門に持っている企業も存在します。そのような然るべき存在の最終的なチェックを受けて、晴れて新規サプライヤの採用となります。
ただし、サプライヤから提示された見積内容と購入条件を検討した結果、最終的に対応できない条件が残る場合があります。条件をクリアしようとサプライヤが頑張って、最終的に発注できれば問題ありません。しかし、発注を辞退されたらどうするか。調達・購買部門では、そういった最悪の事態を避けるために、あらかじめ適合していない条件を明確にして、個々に対策を講じなければなりません。対策をサプライヤにのみ求めるのでなく、クリティカルな発注条件を見直し、緩和を社内の要求部門に働き掛けるのも調達・購買部門の重要な役割です。
