ほんとうの調達・購買・資材理論（坂口孝則）
・ＱＣＤ評価の限界と定量的評価主義の限界
中学生のとき、通知表をもらうのが、唯一の恐怖だった。国語の点が「１」か「２」であることは、あらかじめ予想できたからだ。そもそも国語の能力など点数化できるはずはない。できるとしたら、阿呆のような入試試験にいかに素直に従順し、どの程度「大人の求める回答」ができるか、ということを点数化するにすぎない。
人間を定量的に評価できるという思想もいやだった。いまでは、その必要性や、代替手法がないことも理解している。しかし、人間を評価するときには、どうしても（先生たちの）恣意的な評価が介在する。たかが内申書にビクビクしている親御さんを見ると、同情申し上げるしかない。あんな恣意的で意図にまみれた内申書に。
これまで、ＱＣＤ評価について述べてきた。
ＱＣＤ評価はどうしても評価する人たちの恣意性が潜り込む。しかも、それは理論的に生じる。だから、ＱＣＤ評価で正しい結果を導くことはできない。そしてそれも今回、最後の説明となる（今回から読んでいる人も理解できるように書く）。
ＱＣＤ評価を、より正確なものとするために、サプライヤーを絶対値で点数づけるバイヤー企業がある。たとえば、１００点満点で、Ａ社は90点、Ｂ社は80点。だから、Ａ社の勝ち、というわけだ。
こうやって点数をつければ、その結果選ばれたサプライヤーは、たしかに正確な実力を反映しているように見える。しかし、これのどこが間違っていると、私は言うのだろうか。
まず、各部門には独立した評価をしてもらう必要性がある。ある部門の評価が、他部門の評価に左右されてしまったら、間違った結論を出すことになるからだ。これは前回説明した。
また、各サプライヤーごとに比較法によって評価してもいけない。それは必ず誤謬を引き起こす。これは前々回に説明した。もちろん、前回、あるいは前々回も読んでいなくてかまわない。
いずれにしても、ＱＣＤ評価においては、次の二つの条件を満たす必要があった。
１．相対的な○×△評価ではなく、独立した評価基準を設けること
２．他部門の評価に左右されない独立した評価になっていること
それは、評価に恣意的な側面をできるだけ排除するためのものだ。
ここまでを前提としてＱＣＤ評価の実際の現場に戻ろう。Ａ社、Ｂ社、Ｃ社という三つのサプライヤーがある。評価はＱＣＤで、それぞれ品質部門、調達・購買部門、生産管理部門が行うとしよう。これは、どこでも見られる風景だ。
そこで、点数をつけると、このようになったとしよう。
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すると、調達・購買部門は、不平不満でいっぱいになる（かどうかは知らないが、今回はそのような仮定としよう）。
なぜならば、二つの原因があるからだ。
・コストが最も安いサプライヤーが選択されていない
・コストが高いサプライヤーにも、他部門から高い評価がついている
このようにして、他部門から独立し、絶対的な評価を行う場合は、えてして特定部門の意図にそぐわない結果になる。
これは当たり前なのだろうか。
当たり前である。それが独立した点数表を持ち寄って評価するということの意味だ。誰かの意思は問わない。純粋に点数が高かったサプライヤーが選ばれるのである。
・自分の影響力を増したい人たち
しかし、だ。
すべての人間は、自己の便益を最大化するように動く（これには異論があろうが、傾向としてであっても、まずは合意いただきたい）。この調達・購買部門は、次にどのような評価を実施することになるだろうか。結果は明らかである。自部門の評価による影響を最大化しようとするのである。自部門の評価が、結果に多大な影響を与えるように目論む。
具体的にはどのようなことだろうか。この調達・購買部門は、サプライヤー評価がこのようなものだったとする。目標コストを達成したところを１００点とし、そこから10％離れていればマイナス10点、そこから15％離れていればマイナス15点、そこから25％離れていればマイナス25点というものだったとする。
たとえば、目標コストが１万円で、サプライヤーＡ社のコストが１万１５００円であれば、マイナス15点で結果85点（１００点―15点）。サプライヤーＢ社のコストが１万２５００円であれば、マイナス25点で結果75点（１００点―25点）。という計算である。
しかし、この調達・購買部門は、その評価の独立性ゆえに、評価基準を変更してしまう。目標コストを達成したところを１００点とするのは同じだ。しかし、そこから10％離れていればマイナス20点、そこから15％離れていればマイナス30点、そこから25％離れていればマイナス50点というものに変更するのである。これまでの基準を２倍し、目標コストに達成していない場合のマイナス幅を大きくしたのだ。
すると、どのように変化するだろう。
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まったく同じ見積りで、まったく同じ選好順序だったのに、調達・購買部門が評価基準を変更することで、まんまと調達・購買部門は自部門にふさわしいサプライヤーを誘導するのである。
・ＱＣＤ批判論を超えて
各部門は、他部門に影響を受けずに評価を実施しない限り、間違った結果を生み出す、といった。だから、独立し、絶対的な基準と尺度で、各部門は評価を実施せねばならないのだった。
しかし、その結果はどうか。
絶対的な点数で評価したところで、各部門は自部門の便益を最大化するために、自部門の評価影響力を意図的に増していくのである。自分たちがつける各サプライヤーの点数に大きな差を創造する。その部門の評価に、全体が大きく依存することになる。
これによって、やはりＱＣＤ評価の恣意性がふたたび明らかになった。ＱＣＤは恣意的なものにならざるを得ない、という結果になった。私はこのことを悲観しているのだろうか。そうではない。民主主義もＱＣＤ評価も、それが絶対であるはずはない、という程度の認識はすでに持っていた。それを理論的に説明しただけのことだ。
われわれは、この恣意性と制度の破綻を、明るく受け取めなければいけない。それは良くも悪くも、仕組みを知ることで、自部門に有利な結果に導くことができるからだ。それは、もしかすると、厳密性を欠いた行為かもしれない。
しかし、私はそれでもいいのではないか、と思う。評価など、そもそも完璧ではありえない。だとすると、それを前提としたうえで、自分に有利な結果を創りあげていったほうが、はるかに実利的だからだ。
また、それこそが、私がＱＣＤ評価に捧げた一つの願いでもある。
