外資系企業に勤務したからわかる日本企業の3つの弱点
最近では、日本の企業もかなりIT技術を積極活用し、場所と時間の違いを超え、円滑なコミュニケーションを実現する取り組みを進めています。しかし、だからといってface to faceのコミニケーションの意味合いがなくなったといえば違います。ポイントは、複数のコミュニケーション手段の「組み合わせ」です。
オフィスでは、メールよりもチャット、電話会議よりもテレビ会議を活用して、異なる場所で進める仕事の認識のギャップを解消する取り組みが必要です。こういった取り組みには、時に従来とは異なるコスト意識が必要です。
私は日本の会社に勤務している頃、かなり頻繁に海外出張していました。当時は、毎月のように東南アジアやアメリカ、ヨーロッパを歩いて、グローバルビジネスを実践する実感を得ていました。しかし、日常業務のフォローをわざわざ海外出張で行うのは非効率です。頻繁に出張しているのはグローバルでもなんでもなく、逆にドメスティックな企業の象徴だと感じています。日常業務のフォローは、もっと頻繁にもっと綿密にチャットやテレビ会議を活用して行うべきなのです。
そして海外出張には、もっと別の目的が必要です。わざわざ高い渡航費と現地滞在費を使うわけですから、日常業務のフォローとは違った成果を求めるべきです。日本企業における海外出張の扱いは、業績が悪化すると一目瞭然です。すぐに海外出張が禁止されたり、その頻度が減らされたりします。注目すべきは、だからといって業績が大きく落ち込んだり、何か問題が新たに発生するといった、出張減らしたことによる影響が極めて少ない点です。そういったレベルの出張であれば、チャットやSkypeを使ったテレビ会議で大抵は代用可能です。
海外出張行うからには、自分の考えを相手に伝えコメントを求めたり、認識の共有を進める工夫が必要です。日常的なコミュニケーションはITを使って高めて、定期的に face to faceのコミュニケーションで、相互理解を深めるのが、海外サイトを含めたグローバルな仕事の進めかたです。
こういった取り組みには、企業の好不況にかかわらず、一定のコストが発生します。そのコストの考え方が、個人業績が悪化すると「無駄」と判断される日本企業に対して、外資系企業の場合は、そもそも日本に展開している理由もありますが、必要なコストとして認識されています。業績が思わしくないからこそ、逆により深いコミュニケーションが必要なケースもあるのです。
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