いま、そこにある脱炭素取り組みの必要性（牧野直哉）
まず、この増加トレンドをご覧下さい。
２０２０年 ７月～ ９月 ２３２件
２０２０年１０月～１２月 ６０３件
２０２１年 １月～ ３月 １０４３件
２０２１年 ４月～ ６月 １２６２件
この数値は、日経各紙に掲載された「炭素」「カーボン」が使用された記事の数です。７月に入ってからも、その勢いはおさまることなく増加を続けています。
記事の内容は、投資商品や機関投資家の動きを伝える記事や、脱炭素関連の新たな技術を伝える記事、特定の産業に偏ることなく非常に広範囲で炭素、カーボンといったキーワードが使われています。またＳＤＧｓ やサステナビリティといった言葉と合わせ使われています。
私は従来からＣＳＲや持続可能性の追求と調達・購買業務の関連性について、セミナーや講演でその重要性を訴えてきました。そういった長年の知見を踏まえても、昨年の後半以降日本でも脱炭素に対する動きが激しくなっているように感じます。こういった動きは、各企業の調達・購買部門にどのような影響を与えるのでしょうか。
今回のトレンドは、従来のＣＳＲやＳＤＧｓといった取り組みに加えて、営業や技術、製造や総務、経理、そしてもちろん調達・購買部門も、日常業務に大きな影響を与える脱炭素を目指した取り組みが必要ではないかと考えています。「あの部門がやってるからいいや」ではなく、自分たちがどのように行動し、その結果でどのようなアウトプットが必要なのかについて、まず実務者である我々がしっかり理解する必要があるのです。
